2018年4月15日 (日)

遺族のケアで考えるべきこと 「死別」ということ―葬祭サービスとは何か?③

「葬祭サービスとは何か?」の第3回である。
第1回は、「葬祭サービスの歴史的文脈」
http://romagray.cocolog-nifty.com/himonya/2018/03/post-6f10.html
第2回は、「死者・遺体の尊厳を守る」
http://romagray.cocolog-nifty.com/himonya/2018/03/post-963f.html

■「遺族ケア」の文脈

日本の葬儀で「遺族のケア」が課題になったのはそんなに古いことではない。
1990年代以降のことである。
特に米国から「グリーフワーク」、「グリーフケア」という言葉が紹介されてからである。

米国では、特に戦後のサナトロジー、デススタディ(死学、A・デーケンが日本に「死生学」と紹介)の研究成果がもたらしたものである。

日本では85年前後より終末期の患者のケアが注目され、WHOが全人的な患者のケアと並べて、「家族のケア」の必要性を提唱したのが1990年。

家族は患者との死別という大きな出来事を体験し、死後は「遺族」となって生きる。
医療は患者の死によって終わるが、「遺族のケア」の必要性は終わるわけではない。

終末期医療で「家族ケア」の必要性は説かれたものの、看護師の看護業務の多忙から充分なされていないのが今も実情である。
しかし、これを気にかけている看護師は少なくない。
死による退院後、これを気にかけ、病院の業務としてではなく看護師個人が休暇をとり葬儀に参列するケースも見られる。
そして各地の死別者(配偶者の死、子の死、自死による家族の死等)の会に関心を寄せ、参加する看護師は少なくない。
彼らがいなければ日本のグリーフケア活動はずっと遅れていたであろう。

■遺族ケアに着目していた人たち

ではその前にこの課題に注目はされていなかったのか、というとそうではない。

葬儀というものは2つの面をもつ。
死者と近親者を中心とした葛藤、交流という「内面的部分」と死者を送る儀礼・行事という「外面的部分」である。

葬祭業従事者の業務は、当初はあくまで「外面的部分」の支援、つまり葬具の提供や祭壇等の設営、葬儀の運営ということにあった。
しかし、遺族と接する現場の担当者レベルでは、一部で(けっして主流ではなかったが)、この「内面的部分がもたらす問題」はいやがおうにも直面せざるを得ないものとしてあった。
遺族のことを親身に考えればそうなる。
「ご遺族は身を挺しても守らなくてはいけない」と自らの仕事を深く自覚していた人を私は幾人も知っている。

葬儀に内面的部分と外面的部分があることはある意味で常識である。
しかし葬祭業者が葬儀を全面請け負うことになり、「葬儀」と言えば外面的部分だけを意味する傾向を強くするようになった。
現在の「直葬」「一日葬」「0葬」「家族葬」…の議論は、葬儀の外面部分の議論になってしまっていて、この議論の発展性のなさは、葬儀をあまりに外面的部分にのみ着目していることからきている。

■習俗としての遺族ケア

習俗ということで言うならば、四十九日が深く定着したのは何も仏教が教えたからだけではない。
死別を受容することがいかにたいへんであるか、ということへの共感が強くあったからだ。

四十九日はインド発祥であるが、49日とは言わず、20日、30日と長さはそれぞれだが、世界各地で死後の一定期間を大事にする慣習は少なくない。

四十九日、百か日、一周忌…という儀礼が重要なのではない。
近親者が死別という事実を受け容れることの困難さをそれぞれが体験しており、それが深い共感に支えられていることが重要なのだ。

もとより死別は固有であるから、人によって喪の期間は異なる。
死後7日間過ぎたから、30日、50日、3カ月、1年、2年過ぎたから「喪は終了」、とは言えない。
子を亡くした親の喪は10年経ってもあけることがないのはよくあることである。

僧侶のなかには「何もグリーフケアなどという横文字を出さなくとも、寺では長年大事にしてきた。四十九日に代表される法事もそう、盆もそう、特に最初の盆である新盆は特に重要視される。春秋の彼岸もそうである」と言う者がいる。

確かにそうだ。
しかし、僧侶がそれらを習慣行事としてではなく、個々の檀信徒に向き合って真剣に営んできたかが問われるだろう。

■「死別」の関係性

死別の悲嘆のことを英語ではグリーフという。

もとより死別の悲嘆だけがグリーフではない。
一般の悲しさよりも心を深く傷め、裂くような悲嘆がグリーフで、死別のみならず失恋、離婚、失業、離別その他大きな心の傷みで体験する。
とりわけ死別が代表的とされているのは誰でもが避け得ない出来事であるからだ。

死別の悲嘆は深く関係していた者と死によって分かたれることによって発生する。
関係の薄い者と死別しても発生しない。

また関係は深いが長寿であるとか長い闘病の結果でむしろ死が本人にも平安をもたらすだろうと納得を得られた場合には静かな死の受容がある。

日本では高齢化が著しく進み、80才以上での死亡者が死亡者全体の6割を超えた。
その結果、悲嘆が強くない葬式が増加している。

大正、昭和前期であれば、長寿は80才以上を言い、その場合には長寿を寿ぐようなお祝いとして葬式が営まれることもあった。
だが、近年の葬式は、家族の解体、親戚関係が薄くなったこともあり、高齢になればなるほど会葬者も少なく、遺体処理的な葬式が増える傾向にある、というまた別の問題を抱える。

現状は、「血縁」という理由だけで死者と心的に近い関係とは必ずしも言えない。
家族の変容・解体は進行中である。
およそ6~7割の人は「家族」に親和的、プラスイメージをもつであろうが、3~4割はそうではない。

親族がいて遺体の引き取り手がいない人は2010年のNHK無縁社会プロジェクト調査では3万1千人だった。
おそらく2018年現在はその数は6万人を超えるのではないか。
※単独世帯で看取られずに死亡し、死後数日、数週間経過して発見される「ひとり死」が増加している。東京都監察医務院等のデータから推計すると年間3万人程度と思われる。

必ずしも遺族=死別悲嘆者とはいえない。
また、同じ家族のなかでも大きな温度差がある。

■死別の悲嘆の固有性、多様性

死者と心的に深い関係性をもつ者が死別により深い悲嘆を体験するのは病気ではない。
人間として極めてあたりまえのことである。

昔の葬式で「喪主だからひとさまの前で泣いたり取り乱したりせず気丈に振る舞うように」と奨励することがあった。
だが、それは葬式を外面的な儀礼としてのみ理解して、葬式の本質が死別に伴う作業という内面的部分にあることを忘れ、また死別の悲嘆を第三者が甘く見ての誤った理解からであった。

死別の悲嘆は多様である。

近親者の死はほとんどの人が体験する。
いくつかの類型に分けることは可能だが、関係が個々である以上、死別の悲嘆も個々で異なる。
「私の父が死んだときは…」と一般化することができない。
多くの人が間違うのは、自分の体験した少数の事例をもとに他人の死別を類推してしまうことによって発生する。

配偶者の死の場合でも、その2人の歴史、家庭環境、発生状況、そもそもの関係性等によって大きく異なる。
配偶者の死ということだけで簡単に類型化できない。

基本的に人は個々によって生は異なる。
同じように死別も個々によって異なるのだ。
表象も、涙、怒り、無気力等さまざまである。

人間は他人の死に対しては存外冷淡である。
簡単に了解してしまう。
あの約2万人の犠牲者が出た3・11東日本大震災は死の過酷さを喚起させる大きな出来事であった。
だがその時でも例外ではなかった。
同じ被災地であっても凄まじい温度差があった。
同じ被災地であっても、犠牲者を抱えた人とそうでない人との間には凄まじいまでの温度差があった。

■グリーフケアの限界

近年、葬儀において葬祭従事者の役割としてグリーフケアが注目されるようになった。
葬儀の内面的部分において死別が基本にあり、個々の遺族の支援は死別の悲嘆に無理解であっては不可能である。

しかし誤解してはならないのは葬祭従事者の行えるケアはささやかなもので、せいぜい個々の死別者の自らなすグリーフワークを邪魔しないことだ、ということは理解しておくべきだろう。
最も効果があるのは家族同士、友人である。

但し、誰の支援も得られない人も増えている。
少しの気づき、配慮が葬儀支援で大きな差となることもある。

(注)
「グリーフ」については何度か書いているが、私が書いてまとまったもので、ネットで見られるものには、2003年と古いが、次のものがある。
「グリーフとは何か?」
http://www.sogi.co.jp/sub/kenkyu/grief.htm

2018年4月 1日 (日)

『葬儀概論』四訂第2刷、『解題 葬儀概論』改訂版ができました

『葬儀概論』4訂2刷 2018年3月30日発行

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『葬儀概論』の初版は1996年4月、改訂版が2003年5月、大幅に増ページした増補三訂版が2011年4月、四訂版が2017年4月に出した。

大きな改訂は4回であるが、毎年最新データに入れ替えたり、小さな修正、追加を行っている。

今回四訂版の第2刷を出すにあたっても微修正を行っている。大きいのは第10章関連法規とその解説で死体取扱規則を死因・身元調査法に差し替えた点である。

結果としては微修正であるが、見直しを全ページにわたって行っている。基本は該当ページを変更しない条件で行っている。ページ数の変更をよぎなくされるものは、表現を多少いじり、次の改訂版に持ち越す。
辞書を編むような地道な作業である。
膨大な索引もやり直す。用語数が増えているがページ数は変更しないので、デザイナーには苦労を掛けた。

『葬儀概論』には何が書かれているか?

『葬儀概論』は、葬祭ディレクター技能審査のテキストとして作成したが、葬送について学ぼうとする人々にとっては欠かせないもの、と自負している。
葬送の歴史を古代から現在までを記述しているのは本書しかない。
その内容をあるものは大きく、あるものは細かく以下示す。

第1章 葬儀の意味

第2章 葬儀の歴史

(資料)死と葬送の日本の歴史年表、葬儀の起源、日本の古代の葬送儀礼、古代の葬儀観、厚葬から薄葬へ、御霊信仰、天皇の葬儀と仏教、法華三昧と常行三昧、(略)、明治維新と神仏分離、近世・近代の火葬の歴史、明治時代の葬儀、戦前までの葬儀、戦後の葬儀、現在の葬儀事情

第3章 死とその環境

死の環境(臨終、死の場所、死亡者数の推移、増える65歳以上人口、高齢者の死の割合の増加)、死の判定と死因調査(死の判定、「脳死」の問題、死亡診断書と死体検案書、死因調査、監察医制度、行政解剖と司法解剖、死因、自死、葬祭業者は法的に死が確定しないと遺体を取り扱えない)、遺体と公衆衛生

第4章 葬儀の実際

臨終、受付、遺体の引き取り・安置、打ち合わせ、見積、枕飾り、枕経・遺体処置・納棺、設営、幕張、飾りつけ、通夜、葬儀、司会進行、接客・誘導、出棺、火葬、葬儀後の会食、撤収、請求・集金、アフターサービス、法要、事前相談

第5章 葬儀の知識

死亡記事・死亡広告、告別の方法(焼香、献花、玉串拝礼、宗派による焼香の違い、等)、香典、返礼品、霊柩車、棺、祭壇(祭壇の原型と変遷、祭壇の位置づけ、等)、葬具、戒名(法名・法号)、布施、仏壇・仏具、墓(墓石の形態、墓埋法に規定された「お墓」、埋葬(埋蔵)、改葬、墓地の分類、使用権、お墓の承継、埋骨方法、散骨、樹木葬・桜葬)、死後の手続き、相続、遺言、相続税、遺体の海外移送、海外の葬儀事情、葬儀と習俗、葬儀の生前準備、顧客獲得システム、グリーフワーク

第6章 社葬・団体葬

第7章 日本の宗教の概要

日本の宗教団体概要、神道(神道、神社神道、教派神道)、仏教(仏教の歴史、奈良仏教系、天台宗系、真言宗系、修験道系、鎌倉仏教、浄土宗系、浄土真宗系、融通念仏宗、時宗、日蓮宗系、臨済宗、曹洞宗、新教派系)、キリスト教(キリスト教の歴史、日本への伝来、現在日本のキリスト教)、諸教(諸教の概念、諸教の概要)

第8章 宗教儀礼

神葬祭、天台宗の葬儀、真言宗の葬儀、浄土宗の葬儀、浄土真宗の葬儀(浄土真宗の葬儀の意味、臨終と通夜、本願寺派の葬儀式、大谷派の葬儀式)、臨済宗の葬儀、曹洞宗の葬儀、日蓮宗の葬儀、カトリックの葬儀、プロテスタントの葬儀、天理教の葬儀、金光教の葬儀、友人葬

第9章 葬祭サービスと葬祭ディレクター

事例研究、事例からの教訓、葬祭サービスとは何か?、葬祭ディレクターの倫理

第10章 関連法規とその解説

墓地、埋葬等に関する法律、感染症法、船員法、医師法、戸籍法、軽犯罪法、刑法、刑事訴訟法、死体解剖保存法、献体法、警察官等が取り扱う死体の原因又は身元調査等に関する法律、行旅病人及び行旅死亡人取扱法、臓器移植法、貨物運送事業法、生活保護法、割賦販売法、都市計画法、建築基準法、民法、消費者契約法、景品表示法

多くの書物、情報、協力があったからこそまとめることができたことは言うまでもない。
各章末の参考文献は直接参照しなかった文献以外にも注目すべき文献を示しているので用途は広いだろう。


『解題 葬儀概論』改訂版 2018年3月30日発行

『解題 葬儀概論』は2014年に初版で以後は手を一切加えていなかった。
これは『葬儀概論』の増補三訂4刷をベースにしていたが、今回は四訂2刷をベースに改訂を行った。

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これは葬祭ディレクター技能審査の学科試験用のテキストで、過去問題を単に〇×で覚えるのではなく、文脈で学習できるようにと、問題解説を主として葬儀概論の該当箇所、場合により複数個所を提示して行っているもの。
今回は問題を一部差し換え、問題解説を充実させている。
学科試験対策としては極めてていねいにできているはずである。

これを作った経緯は、
試験問題には重要項目がある。
過去出題のも含まれることがある。
そのままの場合には正解率は著しく高いのだが、同じ内容を出題形式をほんの少し変更しただけで、正解率が著しく低下する現象を憂えてであった。

知識を文脈で理解しないと、本当の知識を身に着けたことにはならない、という危機感からであった。

『解題 葬儀概論』は私の手作りである。
ワードで文書を作成したものをpdfのプレス品質に変換し、印刷会社に直接渡す。
そのため素人感満載であるが、内容的には不足はない。
最後の修正まで自分で操作している。
自分で最後までする、というのは欠点もある。
打ちミスもあるからだ。
すべてプリントして校正はするのだが、どうしても客観視に欠ける点が残る。

『葬儀概論』は毎年の受験者が新たに購入してくれればいいのだが、そうはいかない。
旧版を先輩から譲られて受験する人もいる。
前回の大幅改訂が2011年の増補三訂版であるから、『解題 葬儀概論』(改訂版)の末尾に約4ページの「4訂版以降についての補遺」を加えた。

『葬儀概論』はB5判360ページ、『解題 葬儀概論』はA4判168ページに及ぶ。
したがって作業中は手元のインクジェットプリンターが凄まじく働く。
紙の消費は膨大である。
今年は画面上で赤字を入れられるSurface Proにパソコンを換えて紙消費を少なくしたが、それでも最後は紙での確認になる。

葬祭ディレクター技能審査は1996年の第1回から2016年第21回まで関係し、今は引退しているが、テキスト作成には著者としての責任をもっている。
次の世代に引き継ぐまで残された時間は多くない。
自分の頭がどこまで機能してくれるか、にかかっている。

★『葬儀概論』『解題 葬儀概論』の求め先

葬祭ディレクター技能審査協会
〒105-0023東京都港区西新橋1-18-12 COMS虎ノ門6F
電話 03-6206-1281 Fax 03-3500-4212
〒108-0075東京都港区港南2-4-12 港南YKビル4F
電話 03-5769-8704 Fax 03-5769-8702

なお『葬儀概論』は定価10,258円、『解題 葬儀概論』は定価3,000円となっている(送料別)。


2018年3月28日 (水)

死者・遺体の尊厳を守るー葬祭サービスとは何か?②

■葬儀はだれのためにあるか?

 

「葬祭サービス」の目的は、葬儀等を十全に支援することにある。

そして葬儀等の目的を集約するならば、死者を弔い、送る(別れる)ことである。

 

これは一義的には死者の尊厳を守り弔うことであり、これを死者の近親者が充分に行えるように、近親者の想いに配慮して行うことである。

 

葬儀の葬祭事業者への発注は死者の近親者から行われるため、葬祭事業者にとっての顧客は発注する近親者であり、近親者のために葬儀を行う、と考えがちである。

それは一概には誤りとは言えない。

しかし単純すぎる。

 

そもそも死者が発生しなければ葬儀はない。

その死者を弔い、葬るために葬儀はあるのだから、葬儀の最大の主人公は死者である。

 

葬儀は誰のために行われるか、「死者のため」か「近親者のため」か、の二者択一を迫られるならば、その解答は「死者のため」である。

葬儀において「死者のため」が貫徹されなければ、結局は「近親者のため」にもならない。

 

仮に近親者が死者をいい加減にし、自分たちの満足のために葬儀を行なおうとするならば、葬祭従事者は近親者の意に反しても「死者の尊厳は私が守る」と心に覚悟するのでなければ葬祭サービスは成立しない。

 

■「遺体管理」は重要な責務

 

近年の通夜の場では、柩に近寄らず、遠巻きにしている近親者が少なくない。

「葬儀」ではなく「遺体処理」の場になっているのでは、と危惧する例が少なくない。

 

何も呼び名が「葬儀」とつくから死者の弔いを大事にしていて、「直葬」だから遺体処理だというほど単純ではない。

 

経済格差も大きいし、それぞれの家族の状況、事情、さらには死に至った状況も個々では異なる。

葬儀の外見だけでは判断できない。

それぞれの個々の固有の事情を見なければわからない。

 

90年代後期から主潮流となった「葬儀の個人化」は、外見では判断できない時代に入ったということである。

 

昔から葬儀が急がれるのは「遺体は腐敗する」からである。

遺体の腐敗が進み、死者の尊厳が失われることへの怖れが葬儀を急がせる。

 

死の状況にもよるが、一般的に言うならば、死亡後2~3日で葬儀を終了するのは、近親者の心情、心理を考えると「別れの時間」が不足している。

3日よりも4日、5日がいい。

少なくとも慌ただしいと近親者が思うことは避けるべきである。

 

問題は遺体を必要な期間管理できるかということである。

エンバーミングを処置するのでなければ遺体の安全な保全には自ずと限界がある。

葬祭従事者の大きな役割の一つが「遺体の管理」である。

 

だがこの任務の重要性に対する葬祭事業者の認識は未だに充分ではない。

正確に言うならば、充分な認識をもっている人、ほとんど認識していない人、その中間にある人が混在している。

 

2016(平成28)年の人口動態統計によるならば、死亡数は1,307,748人。

病院等死75.8%(2000年比▲4.3)、老人施設死6.9%(同+5)、自宅死13.0%(同▲0.9)、その他2.1%(同▲0.7)である。

 

16年前の2000年(死亡数961,653人)と比べると老人施設死が増えて、病院等死が減少している。

老人施設死が増加しているのは老人施設入居者増だけが理由ではなく、かつては老人入居者が危篤になると病院に搬送されて病院で死亡していたケースが多かったのが、病院に搬送して治療の見込みがない場合には、そのまま施設で看取るという考えをする施設が増加したことが多い。

 

1951(昭和26)年には病院等死11.6%、自宅死82.5%であったから大きく変わった。

 

病院等死が2割を超えたのは経済成長が著しくなった1959(昭和34)年。

病院等死が過半数を超えたのが1977(昭和52)年。

この時期を前後に葬祭事業者が大きく増加した。

それゆえ死後の遺体に対する処置は病院がするもの、という観念をもつ葬祭事業者が多い。

 

しかし、病院等での死後の処置は「遺体の管理」という観点で見ればはなはだ不充分なものである。

 

■遺体の変化、感染症 

 

遺体の死後変化は死後1時間内外から発生する。

外見的に死後硬直が出る等明らかになるのは主として病院等から出て以降である。

また病院では死後硬直が進む以前に死後の処置を済ませようとする。

 

だから看護師等は遺体の死後変化については無知に等しく、その対処は充分ではない。

病院における死後の処置はとりあえずの処置に過ぎない。

 

では遺体の変化に直面する葬祭従事者が充分に認識しているか、と言えば残念ながらそうではない。

葬祭従事者も死後変化については正確な認識に乏しく、公衆衛生的配慮も不充分である。

せいぜいドライアイスをあてるだけで遺体は管理不在の下におかれる。

 

遺体の変化は病気、死因、環境によって大きく異なり個体差が大きい。

また日々変化するので細かな観察が欠かせない。

遺体の管理に心砕く事業者はいるが、それは少数派に留まっている。

 

※遺体の変容については

http://romagray.cocolog-nifty.com/himonya/2017/09/post-b3b3.html

 

 

「遺体処置」といえば納棺、湯灌を外注化するところが多い。

一般により丁寧な作業が行われているが、腐敗進行という観点で見るとおよそ効果がない処置である。

 

葬儀の祭壇設営、式の進行は専門分野であるが、遺体の管理は専門外であると認識している葬祭従事者があまりに多過ぎる。
これでは「丁寧で高品質な葬祭サービスを提供している」とは言えない。

 

葬祭従事者は、自分がわからないものだから病院等での専門職である看護師による死後の処置を過剰に信頼し、映画『おくりびと』が人気になれば納棺・湯灌の遺体処置業者に丸投げするケースが少なくない。
極端に言えば遺体の顔も状態にも無関心な葬祭事業者があまりに多過ぎる。

遺体を遠巻きにするのは近親者だけではなく、葬祭従事者も同様である。

 

遺体を詳細に観察している葬祭従事者は理解していることだが、顔面に浮腫等が発生し、近親者が会葬者に遺体との面会を嫌がる事例は1015%程度あるし、身体に至っては5割以上に見られる。臭気も無視できない。

 

また遺体は公衆衛生的にも安全とは言えない。

感染症でも特に危険な一類・二類、三類および指定感染症については厳しく管理され告知も義務づけられている。

だがそれ以外の場合、感染症を主な死因とする死亡の場合以外は死亡診断書・死体検案書に記載されない。

多くの場合、個人情報であることを理由に開示されない。

また医師が遺体の保持している感染症のすべてを把握していないケースが多い。

 

それゆえ葬祭従事者が遺体を扱う際には、危険な感染症を保持していることを前提としたスタンダードプリコーション(標準予防策)に基づいて遺体を取り扱う必要がある。

 

遺体に接する近親者、葬祭従事者への公衆衛生的配慮にもっと関心を払う必要がある。

 

■死者の尊厳を守るということ

 

死者の尊厳ということは、生前の死者の功績や名声に無関係に、また葬儀費用の高にも無関係に誰にも等しく認められるべき権利である。

いのちの尊厳に欠かせない、葬送に従事する者にとって最も重視されるべき理念である。

近親者から遺体を預かり、葬儀が完了するまで葬祭事業者が遺体の管理の責任を負っていることの重要性は極めて大きい。

 

死者の尊厳を守る意味では、東日本大震災の教訓から、葬祭従事者の誰もが、公衆衛生に配慮した遺体対応ができるようになっていることが社会的責任としてある。

 

エンバーミングは現在年間4万体に処置されている。

死亡数に対して約3%である。

2000年に2万体を越し、この時が約1.7%であったから処置件数は倍に、割合も1.8倍近く増加している。

でも、事業者、施設、技術者が少なく、まだまだ選択肢になりえていない地域が多い。

 

※エンバーミングについては

http://www.embalming.jp/

 

浮腫の激しい遺体、事故遺体、病気でひどく変容した遺体、海外等に居住してすぐ帰れない近親者、子どもも高齢者も安心して死者と対面できること等を考慮すれば、エンバーミングの処置率は全体の30%程度には可能になるのが望ましい。

事業利益の向上のためではなく、遺体の尊厳、ゆとりある別れの実現のため、エンバーミングは積極的に検討されていいと思う。

 

エンバーマーの養成機関

https://www.humanceremony.ac.jp/subject/embalming/

 

2018年3月27日 (火)

いくつかの報告―経王寺寺「ハスのカホリ」、毎日新聞「合葬墓」

経王寺

少し前の話だが、互井鑑章さんが住職の日蓮宗経王寺(東京都新宿区)の寺報『ハスのカホリ』2018年春号47号が送られてきた。


経王寺のホームページ
http://www.kyoouji.gr.jp/index.html
経王寺のFacebook

https://www.facebook.com/kyoouji/

 

ハスのカホリ』2018年春号47こに互井さんと私の対談「葬儀とお寺の未来」が掲載されている。

 

ハスのカホリ』表紙

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目次

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互井住職×碑文谷創

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合葬墓

毎日新聞2018322日夕刊「どうすれば安心」で合葬墓(永代供養墓)が取り上げられた。
契機は築地本願寺が合同墓を造ったことにある。

 

築地本願寺の合同墓

https://tsukijihongwanji-lounge.jp/top/goudoubo.html

 

毎日の記事は小松やしほ記者が取材して記事にした。
これに私と小谷みどりさんがコメントしている。

記事は

https://mainichi.jp/articles/20180322/dde/012/040/004000c

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2018年3月22日 (木)

葬祭サービスの歴史的文脈ー葬祭サービスとは何か?①

以下、昨年度に季刊誌『CORI』に連載した「葬祭サービスとは何か?」を数回に分けて掲載する。
1年をおいて掲載するのは雑誌に対する仁義のようなものである。
掲載にあたって手を加えている。
本稿の対象は葬祭事業者である。
第1回は「葬祭サービスの歴史的文脈」である。

葬祭サービスの歴史的文脈~葬祭サービスとは何か?①

「葬祭サービス」という表現はいまや葬祭業を語るときに一般的な表現としてある。
しかし、その歴史は、本格化してまだ約20年にすぎない。

1955(昭和30)年以降に日本では「葬祭サービス」という用語が現れ始めた。
だが、それは米国のフューネラルサービス(葬儀。元は埋葬時の祈りを中心とした礼拝に起源を持つ)を誤訳して「葬祭サービス」としたことから始まった。

「遺体、遺族に対する火葬(あるいは死後の事務処理)までを一貫してサポートするサービス」と理解されるようになったのはこの10年といってもよい。

1995(平成7)年前後以降、高齢化と家族像の変化・拡散を背景に、それまで地域共同体に基盤をもった葬儀が「個人化」へ大きく舵を切った。
その潮流が明確になったのは2008(平成20)年のリーマン・ショック以降である。

長く地域社会の慣習、仏教を中心とした宗教儀礼としてあった葬儀は大きく変質しようとしている。
それに伴い、葬祭業者が提供する葬祭サービスも内容を大きく変えようとしている。
しかし、葬祭業者がこの変化にどう対応していいいか、ということについては認識もさまざま、ある意味「右往左往」状態にある。

① 葬具提供業から開始された葬祭業

葬儀の歴史は古い。
人類が死を自覚して以降のこと、といってよい。

その歴史は日本においても流転してきた。
だがここでは「葬祭業」という専門業の登場以降を見てみたい。

葬祭に従事する職業が登場したのは古い。
だがそれは墓を掘る、火葬をする等の使役に従事する人々で、葬祭を事業とする人たちではない。

葬祭業の登場は江戸末期と想定されるが、その実態は、ほんの一部を除いて明らかではない。

「葬祭業」が明確に登場するのは1877(明治10)年以降といっていい。
江戸末期には創業していたかもしれない仙台の菊地葬儀社、東京下谷の小泉桶甚本店、名古屋の一柳葬具總本店はその頃に企業として創業されている。
明治という近代から本格的に葬祭業は登場したことになる。
だが、これとて現在の葬祭業全体の出自とは言い難い。

※1877(明治10)年といえば西南戦争の年である。
それにさかのぼること10年、1868(明治元)年に神仏分離令が出され、廃仏毀釈等の仏教排撃運動が激化。
これが止んだのは1872(明治5)年のことであった。
幕末の政権交代に伴う混乱が一段落し、産業興隆に向かう時代に突入する、まさにその時、葬祭業が誕生したことになる。

現在の葬祭事業者を分析すると、戦後の高度経済成長以前に創業し、現在残っている事業者はわずか1割程度である。
全体の約4割は1955(昭和30)年前後に始まる度経済成長期に創業している。
また全体の約5割は個人化の潮流が発生した1995年以降の創業となっている。

最初期(といっても地域により明治から昭和中期と幅が広いが)葬祭業に手を出すきっかけとしては棺(龕)(ガンヤ、カンヤ)の製造、造花の製造(ハナヤ)、その他葬具材の提供から小間物屋、葬儀の食材の提供から八百屋、乾物屋等、出自は多彩である。

1877年と言えば西南戦争の年である。幕末の政権交代に伴う混乱が一段落し、産業興隆に向かう時代に移行する頃。
産業が興隆することで、商工業業者が台頭し、その地位を示すかのように都市部では葬列が大型化、奢侈化することになる。

明治中期以降、今日目にする寝棺、祭壇の基礎となった輿、造花の銀蓮、金蓮、四華花等のさまざまな葬具が開発、提供され、葬列を彩ることになる。
このための各種葬具を提供するために葬具提供業者として葬祭業が展開を開始した。

しかし、これは都市部の話である。
都市部では街を練り歩く大型葬列が奢侈であるとの批判を受け、大正から昭和初期にかけて葬列から告別式へと中心が移動する。
代わって登場するのが霊柩車であり、告別式の装飾壇としての祭壇であった。

大正時代の初期に、現在の一部上場企業燦HDの公益社の前身の一つで、大阪で大型葬列時代に奴の行列等を演出し名を売った駕友、名古屋の一柳が前後して米国の当時流行の霊柩自動車ビム号を導入した。

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大正11年霊柩車ビム号(『一柳葬具総本店100年史』)


1922(大正11)年、元首相、早大の創始者、侯爵・大隈重信の日比谷公園での30万人を動員したと言われる国民葬。
ここで小型トラックの荷台に輿を載せた形が登場。
これが影響して自動車と輿が一体化した宮型霊柩車が昭和初期から東京、横浜、名古屋、大阪等の大都市で使用される。
自宅や寺院の葬儀では輿に葬具を並べた告別式用の祭壇が装飾された。
この告別式の誕生に伴う祭壇装飾、葬具提供に加えた式場装飾が葬祭業の第2期。

しかし、宮型霊柩車、祭壇の全国化は朝鮮戦争停止の1953(昭和28)年以降のこと。
それ以前は、地方では地域共同体主体型の葬祭事業者を必要としない葬儀が行われていた。

② 葬祭事業の確立

戦後の生活混乱期を背景に、主として地方部から新生活運動が展開された。
地域住民の香典の低額一律化、返礼品の簡素化等である。
「新生活運動」は、1947(昭和22)年に政府が提唱した新日本建設運動が最初で、「生活困窮に打ち克つ」「勤労精神」「文化の発揚」以外に「相互扶助友愛」「合理的・民主的な生活慣習の確立」等が謳われた。
地域の青年団、婦人会、労組が動員された。新日本建設運動は収束したが、地方での新生活運動は以後も展開され、90年代にようやくほぼ終息した。

この新生活運動を背景に登場したのが冠婚葬祭互助会である。
1948(昭和23)年に神奈川県横須賀に第1号。全国展開の契機は、紅白歌合戦の大晦日開催が始まり戦後復興が急激になった1953(昭和28)年、名古屋で山本信嗣が冠婚葬祭互助会を興したこと。

葬儀専門事業者も互助会の台頭に危機感を募らせ、1956(昭和31)年に任意組合全日葬祭業協同組合連合会(全葬連の前身)を発足させた。

祭壇が全国的に普及した時期と重なり、祭壇セットを基本料金として金額明示した互助会は葬儀においても急速に影響力を強めた。
冠婚葬祭互助会と葬祭専門事業者の正面対決が「葬具屋」「葬儀屋」の時代から「事業としての葬祭業」への道を拓いた。

1955(昭和30)年前後以降が高度経済成長である。
高度経済成長期は日本の消費文化を大きく変化させた。
葬儀もまた大きく変化した。

地域共同体色を残しながらこれに会社が関与し、会葬者数が拡大。
社会儀礼色を強めた。
互助会を含む葬祭事業者が進めたことは祭壇の大型化であり、会葬者サービスに手を抜いて遺族に恥じを欠かせないことであった。
立派な葬儀を滞りなく執り行うために葬儀のマニュアル化が大きく進んだ。

1985(昭和60)年以降、斎場(葬儀会館)建設が一つの傾向になり(最初は70年代初期)、90年代以降は「斎場戦争」と言われるようになった。
いまや自宅葬は約1割である。

葬儀が自宅離れし、地域共同体依存型から葬祭事業者依存型へと変化した。
これは葬祭事業者の位置取りとしては大きな変化となった。

それまでは死者、遺族の側には親戚、地域関係者、宗教者がいて、葬祭業者は葬儀の中心ではなく周辺の式場設営、会葬者の案内をしていればよかった。
それが急に葬儀の内部に、死者、遺族の側に位置することになったからである。

と同時に葬祭業は消費者からの視線に晒されることになった。

③ 葬儀の個人化と求められるサービスの変化

バブル景気の崩壊は1991(平成3)年から開始したが、景気後退の認識が消費者の間で定着したのが1995(平成7)年頃からである。
宝石が急激に売れなくなるのもこの時期である。

95年に阪神淡路大震災(死者・行方不明6,437人)が発生したことも消費者心理に少なからぬ影響を与えた。

95年に誕生した葬儀関係の用語は「家族葬」と「自由葬(無宗教葬)」であったが、圧倒的にその後に影響を与えたのは「家族葬」である。

「家族葬」という言葉の誕生を契機に、日本でも葬儀の個人化、小型化が進んだ。
既に欧米では個人化、小型化は進行していたが、日本人は別と言われていた現象である。

日本でも葬儀に対するコンセンサスが崩れ、高度経済成長期の葬儀マニュアルが容易には通用しなくなる。
経済格差も大きくなり、遺族像も多様化した。
単独世帯が4分の1を超え、「おひとりさまの死」が例外ではなくなってきた。
「高齢化」も伸張し、この課題は無視できないものとなった時期でもある。

※現在の高齢化率(65歳以上の人口が総人口に占める割合)は26.7%(2015)である。
推移を見ると、1955年が5.7%、1970年に7.1%になり「高齢化社会」に、これ以降急激に高齢化が進み、1985年に10.3%、1995年には14.6%となった。
2000年に17.4%となり「高齢社会」に、2010年には23%となり「超高齢社会」になった。
2017年の社会保障・人口問題研究所の将来人口推計によると、2025年には30.0%に、2035年には32.8%になると推計されている。

葬祭サービスは一様なパターンの商品を提供する時代ではなくなった。
個々の死者、遺族に添ったサービスを的確に提供していくことが期待される時代となった。
それはまた葬祭業が葬儀について専門家(プロ)であることが求められる時代になったことを意味している。

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